一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法！実際に解約してみました。

死んでも解約できないと噂のあったNHK、実際に一人暮らしの親族が亡くなったので解約手続きをしてみました。結論としては電話だけで可能です。

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一時期Twitterで話題になった「契約者死亡でもNHKの受信料は発生して解約もままならない」という悍ましい話ですが、まさか自分の身に同じような事象が生じるとは想定しておらず・・・。

意を決してNHKの「ふれあいセンター」へ電話して、解約を申し出てみました。タイミングにもよるのかもしれませんが、意外に簡単でしたよ。

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一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：契約者の状況

①数か月前に一人暮らしの祖父が死去
②相続人は僕と妹の二人のみ
③家は賃貸で持ち家は売却済み

代襲相続人という立場なので少しイレギュラーかもしれませんが、細かい事を聞かれる事はありませんでしたのでご安心を。

また、母方の祖父になるのでもちろん僕と苗字が違いますが、それも特に問題ありませんでした。

一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：電話前に一応用意しておいたもの

・住民票の除票

同居ではない為、NHKとの契約状況は全く把握していません。単月払いなのか、版と支払いなのか等々・・・・。

色々な手続き上「住民票の除票」は必要となる為、これだけは手元に置いて電話をしています。細かい住所、死亡日等を聞かれると想定していたので。

一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：実際に電話してみた

NHKふれあいセンター
フリーダイヤル：0120-151515
受付時間：午前9時～午後8時（土・日・祝日も受付）

悪名高き「NHKふれあいセンター」へ電話をしてみます。公式Webページにはナビダイヤルが載っていますが、フリーダイヤルでも可能です。

ぴーじぇい「単身世帯の祖父が亡くなったので、NHKを解約してください。」

ふれあいセンター「お悔やみ申し上げます。それでは契約状況を確認しますが、その前にお電話いただいている方はお孫様でしょうか？」

ぴーじぇい「そうです。孫になります。」

ふれあいセンター「わかりました。お孫様の【お名前、住所、電話番号】を教えてください。」

ぴーじぇい「ぴーじぇいです。住所と電話番号はかくかくしかじか・・・」

ふれあいセンター「次に、お亡くなりなられたご契約者様の契約者番号はわかりますか？」

ぴーじぇい「わかりません。」

ふれあいセンター「それではご契約者様の【名前、住所、電話番号】を教えてください。」

ぴーじぇい「かくかくしかじか・・・・。（住民票の除票を見ながら）」

ふれあいセンター「マンション名はわかりますか？」

ぴーじぇい「元々市営住宅で、今URなので名前はないはずですが。」

ふれあいセンター「わかりました。確認取れましたので、このお電話で解約させていただきます。お亡くなりになられた日はわかりますか？」

ぴーえじぇい「〇月〇日です。」

ふれあいセンター「ご契約者様は半年払いをされていて既にお支払い済となっている為、差額分は返金処理させていただきます。手続き方法については、後日担当者よりお電話させていただきます。」

ぴーじぇい「わかりました。よろしくお願いいたします。」

これだけです。いい意味で拍子抜けしました。

巷では本人じゃないと解約できないとか、差額返金には応じられないなど、某携帯電話キャリアのような極悪非道な対応が有名だったため、あまりにもあっさり解約できてしまい・・・。

先日NHKの対応がTwitterで炎上していたこともあり、それも影響してほとぼりが冷めるまでは大人しくしているのかもしれませんが。

親族が亡くなられて解約しないといけない方は大勢いらっしゃると思います。迷わず「NHKふれあいセンター」へ電話してみましょう。

少なくとも「死亡診断書、委任状、戸籍謄本等々」は必要なかったですし、もちろん「契約者本人」も必要ありませんでした！ 

一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：後日返金口座についての電話あり

ふれあいセンターに電話した翌日に、僕の携帯に別の担当者より電話がかかってきました。祖父の契約上は半年払いだったのですが、更新月に亡くなった為に全額返金されると言われました。

月割りは想定していましたが、まさか全額返金になるとは予想外です。とりあえず、引き落とし口座にそのまま返金してもらうように伝えて終了です。

一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：民法552条を盾にして放置解約はデマのようなのできちんと解約申し出しましょう

Webで一部取り上げられている「NHKの受信料は定期贈与にあたり、民法552条により契約者死亡で自動解約となる」という解釈は、明確に否定されている方も多い為お勧めできません。

法律家ではありませんので詳しくは専門家に譲りますが、民法552条の定期贈与に当たる物は対価のない無償契約に対するものであり、NHKの受信料は受信に対する対価であると判例で出ています。故に、これだけ取っても定期贈与にに当たらなくなり民法552条には該当しなくなりますね。

僕も最初それでいいのか！と思ったのですが、逆に手間なのもあり正攻法でNHKふれあいセンターに電話して解約しました。

ごちゃごちゃ考えず、ふれあいセンターに電話する！！

一人暮らしの契約者が死亡した場合にNHKを解約する方法：まとめ

・ふれあいセンターに電話
・電話した本人の氏名、住所、電話番号
・契約者の氏名、住所、電話番号
・返金先口座

僕が解約依頼した際は、この四項目のみで対応できました。これがたまたまだったのかどうかは、他の事例の経験がない為わかりません。

もしかしたらSNSで炎上した直後だった為に、対応が一時的に簡単になっていた可能性も否定できませんが、真実はわかりません。一人暮らしの契約者が亡くなった事実だけを伝えれば大丈夫です。

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ではでは。

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